かかわりあいの政治学1――自己決定論をさかのぼる

　　自由とは自分のことについての自由であり、自己決定とは自分のことについての決定である。そうでないと意味をなさない。また、他人が自分のことを決めてよいとなったら、むしろ反対の意味になってしまう。
　　さて、障害の有無であれ性別であれ、ある性質の子を生まないという決定は、何についての決定か。それは自分のことについての決定ではない。どんな子なら生まれてよいか、どんな子は生まれてこれないかという、他者についての決定である。胎児を殺してならない存在＝人だと主張する中絶反対論者の立場に立たなくとも、このことは言える。それは、他者のあり方の決定であり、どんな他者を自らが、そして社会が迎えるかという決定である。自由の尊重とは他者のあり方を勝手に決めてならないということだ。ならば、この行いはむしろ自由の尊重と反対の行いである。
　　むろん親は子に強く関係する。しかし、だから子のことをなんでも親が決めてよいとは言えない。また子のことを親が決める権利がいくらかあるとして、少なくともそれを親の自己決定権だとは言わない。こうして、自らの自由、自己決定という論理から、出生前診断・選択的中絶を正当と言うことはできない。

立岩真也「自己決定という言葉が誤用されている」

http://www.arsvi.com/0w/ts02/2004023.htm

「自分のこと」とは何か。自分に関係することだろう。「親は子に強く関係する」。だから、「ある性質の子を生まないという決定」が親にとって「自分のことについての決定ではない」と言うことは、論理的に間違っている。親にとって、「子のこと」の多くは「自分のこと」だ。もちろん、それが「自分のことについての決定」と見做し得るからといって、「子のことをなんでも親が決めてよいとは言えない」。むしろここで問題にすべきなのは、何が「自分のこと」なのかを決するのは「関係」であると一旦捉えたならば、「自分のこと」と「他人のこと」を明確に分けることが困難になるということである。

「子のことを親が決める権利がいくらかあるとして、少なくともそれを親の自己決定権だとは言わない」という文言は、酷く混乱がある。それを親の自己決定権と呼ぶかどうかは、権利の根拠に拠る。そこで想定されている「子のこと」に対して親が強い関係を持っているために親に一定の権利が付与されるのであれば、それはそこでの「子のこと」が親にとって（重大な）「自分のこと」であると認められたからであろう。それを親の自己決定権と呼ばずに何と呼ぶのか。これが、対象となる「子のこと」に対する親の関係とは全く別の根拠（例えば社会一般の利益）に基づいて付与された権利なのであれば、話は別である。

そもそも、決定が下されるべき対象が「自分のこと」であるかどうかと、それゆえに決定する権利を獲得できるかどうかは、別の水準の問題である。「自分のこと」については自分で決定できるべきだというイデオロギーは、事実として広範な支持を得ているに過ぎず、在り得る規範的立場の一つに過ぎない。さらに言えば、「自分のこと」＝「自分に関係のあること」は、「関係」の種類や程度によって多様な分布をしており、その中のどれを重視して決定権を付与すべき理由に選ぶのかは、政治的な問題である。選択的中絶を行うかどうかを悩んでいる夫婦の横を通りすがった第三者が、「その子をおろすかどうかは私にとって酷く重要な関心事なので、私に決定させるべきだ」とのたまって「自己決定権」を主張しても、論理的には不整合なところが無い。

別に、センシティブな議論をまぜっかえすつもりは無い。ただ、安易に自己決定権を振りかざしたり、「自己決定権は幻想だ」などと噴き上がってみたりする前に、自己決定権がどういう理路と前提によって成立しているのかを、遡って考えてみるべきだろう。私はそこに「関係」の問題があると見た。「関係」を持ち出すからといって、自己決定は不可能だなどと短慮する輩と一緒にしないで欲しい。自我は社会的に構成されているとか、個人は常に他者との結び付きや社会的文脈に拘束されざるを得ないなどと言ったところで、それは無価値な言い草だ（So What?）。そんな当たり前の前提を持ち出して誰かを批判したつもりになっている様は、本当にくだらないと思う。

個人は社会の中で作り上げられていくとしても、それでも個人として在るのだ。それ以上でもそれ以下でもない。そして、個人として在るにもかかわらず、「関係」は「自分」のみに留まらず、他者にも伸びて行く。他者を絡め取り、時に叩き付ける。そこに問題を嗅ぎ取るべきだろう。中絶について言えば、決定に対して最も重大な「関係」を有しているのは、子だろうと思う。そして、次に（産む）親。そういう認識は、動かせないだろう。そして、自己決定の原理からすれば、最も決定に対する影響力を有するべきである子の方は、意思すら示すべくもない。つまり彼らには、誰に決定権を与えるべきかという政治闘争における武器となる「権力」が、決定的に不足している。最終的に決定に対する最大の影響力行使（決定権）を認めるべき主体が親に定められがちなのは、この闘争の結果である。

政治だからどう、ということではない。ただ事実として、政治なのだ。それだけのこと。それだけのことについて、「関係」という観点が持ち得る意味の大きさが、今まで見過ごされてきたように思う。いや、「関係」や「かかわり」という言葉を用いて考えた人は掃いて捨てるほど居たが、そのどれもが私の好みや問題意識とは遠い―あまりにも遠い―道徳的に過ぎる所作だった。そういう先達とは違う仕方で、考えてみたい。それは本当に雑然とした形でいいから、「関係」という概念をテコにして、身の回りの問題を考えてみたい。敢えて名付けるなら、「かかわりあいの政治学」――。何だか陳腐だけれども、ひとまずこれをタイトルとして仮置きしておこう*1。

*1：シリーズとして継続する自信は到底無い。余裕があれば続き（といっても別のテーマで）書ければいいな。

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